CONTACT
MENU
CONTACT
AI（人工知能）の活用や、DX（デジタルトランスフォーメーション）対応、
GXやSDGs対応ビジネスなど、近年注目されるテーマに対する人材育成研修のご紹介です。
技術×ビジネスをテーマとした法人様向け研修をご用意しております。
酒井 章子様
漠然と感じていたやりにくさは何であったのか、失敗事例はなぜ起きたのか、など腹落ちできたことが多かったです。
武井 瑞樹様
内容的になかなか他社に無い内容で、短い時間の中でかなり充実した内容でした。
永島 賢一様／今泉 圭介様
事業企画書の重要性と事業企画書で押さえるべきpointが非常に参考になりました。
谷野 聡一郎様
既存ビジネスの拡大や新規ビジネスの提案を考えていく際に参考になる内容でした。
今井 達也様
個別の立場の意見やそれに起因する失敗の具体例が多く盛り込まれていたところが、良かったと思います。
外園 順也様
実際の中小企業のAI活用の成功事例を伺うことができ、参考になりました。
電気機器メーカー
所在地：東京都港区
機能性部材料事業本部 事業企画部 マーケティング課課長
酒井 章子様
中堅化学/化成品メーカー
所在地：大阪府大阪市
精密加工材料事業部
武井 瑞樹様
大手食品メーカー
所在地：東京都中央区
シニアマネージャー／研究・開発センターグループ長
永島 賢一様／今泉 圭介様
大手塗料メーカー
所在地：東京都千代田区
技術本部 研究開発担当
谷野 聡一郎様
AIベンチャー
所在地：東京都港区
執行役員 Vice President of Engineering
今井 達也様
公益団体
所在地：鹿児島県鹿児島市
総務企画課
外園 順也様
本研修は、人工知能（AI）活用の為のインハウスチームを立ち上げる企業様向けの研修パックです。本研修は当団体資格「人工知能プロジェクトマネージャー試験」の内容にも対応しており、研修の理解度チェックとして資格試験も活用いただけます。
近年、急速に利活用の進む人工知能分野において、そのプロジェクトを推進できる人材育成は企業にとって急務となっています。
特に、技術背景を正しく理解しつつも、ビジネス的に意義ある成果を提示し、プロジェクトを完成まで導ける「リーダー人材」の希少性はますます高まっています。近年の学習環境の整備にともない、Python/Rといったコードを読み書きできる人材は増加していますが、最も重要な、「エンジニアをマネージし、ビジネス的インパクトを残せる人工知能を企画・設計・製作指示できる人材」は、変わらず不足し続けているのです。
また、上記のような人材は外注に頼るのではなく、自社内で育成し、ビジネス的に中核となってもらうべき人材です。本講座は、そのような最も外注が難しく、各企業様にとって社内育成をはかるべき「人工知能プロジェクトマネージャー」を養成する講座です。
座学及びケーススタディを通して人工知能の基礎的理解から、プロジェクトの企画・運営方法までを習得します。また、当協会の推進する「人工知能プロジェクトマネージャー資格」とも連動しており、資格の合格を通して研修の理解度を測定することもできます。
2010年代以降、人工知能、データアナリティクス、デジタルトランスフォーメーションといった言葉と共に、データのビジネス活用は急速に進んでいます。ぜひ、この機会に貴社の人材育成のご推進をご検討ください。
そもそも「人工知能でできること」がよくわからない
自分の解決したい課題を人工知能がどう解決するのかわからない
ソースコードだけ納品され、現場が上手く活用できない
外部にデータを出すのは漠然とした不安があって着手できない
「専門家」 の言葉がわからず、謎のツールだけが残った
社内にデジタル活用を引っ張る”リーダー”が不在だと、上記のようなこちが起きてしまいます。
いくらITベンダーにお金を支払っても、この問題は解決できません。ITベンダーに保守やコードの構築はお願いできますが、”使いこなして成果を出す”のは利用者の責任となります。AIのユーザー企業様が多数のエンジニアを抱える必要はありませんが、エンジニアをマネジメントするリーダー人材は、ユーザー企業様の内部にも必要なのです。
「プログラミング」は外注できる、「ビジネス課題の解決」は外注できない
AIやDXのベンダーは数多く登場してきています。彼らにプログラミングやシステム構築を依頼するのは、とても意義あることのように思います。一方で、売り上げと利益を上げる事業責任をベンダーに持ってもらうことはできません。ベンダーとの連携も事業を成功に導く１つのパーツととらえ、事業に責任を持つ者が、やはり企業の中には必要だと考えます。
そして、こうした事業責任者・リーダーは、ビジネスと技術の両方を理解するマネージャーである必要があります。
現実にはどちらかを部下に丸投げしてしまっている、文字通り"片手落ち"なリーダーも多い中、当協会ではこうした越境人材・ブリッジ人材こそリーダーととらえた育成研修を行っています。ぜひ明日の事業成功のために、社内のマネージャー・リーダー育成をご検討ください。
ぜひ当協会を活用して人工知能プロジェクトをマネジメントできる人材を育て、データ分析を「自分たちのもの」としてください。
本研修は、GX・カーボンニュートラル・SDGs・エシカル消費など、近年の新しい経済ルールや消費者行動の変化を読み解き、自社の競争力強化を目指す企業様向けの研修です。各制度の紹介にとどまらず、競争環境やプレイヤーの変化、収益性の変化などよりビジネスの側面に注目した研修内容となっています。
2010年～2020年まで、環境分野は「儲からないビジネス」だった
2010年～2020年までの反省から、「新たな官製ビジネス」としてルール変更を実施、再び資金が集まる
2008
2005年～2008年
2000年代後半、アル・ゴア氏の「不都合な真実」に代表されるように環境分野への関心が拡大。EV・LiB・太陽光パネルを中心とした環境投資ブームが起きるも、リーマンショック前後にバブル崩壊
2020
2010年～2020年
2010年～2020年の10年間、「環境分野は儲からない」という認識が広まり、GXへの投資は冷え込んだ時代が続く。環境分野企業の株価は低迷。
2025
2021年～？？？
「環境技術をビジネス競争力に転換」するためのルール変更や、EU-ETS市場の一定の成功、ロシアのウクライナ侵攻に伴うエネルギー安全保障などを機に再び環境分野に資金が集まる
とくに我が国では、過去、環境分野は「企業が社会のためにやること」、「これに取り組むことでのブランディング」といった側面が強く出すぎていたように思います。結果的に、企業収益面ではむしろ負担となっており、これが環境ビジネスから"手を引く"要因ともなっていました。しかしこれでは継続的に環境に良い行いは生まれないでしょう。
当団体では、環境分野を新たな官製ビジネスととらえ、「いかに環境技術を自社の市場競争力に取り込むか」に力点を置いた研修・コンサルティングを提供しています。
当団体の考える「環境ビジネスの専門家」とは、たんに制度や環境技術に詳しい人材ではありません。これらをうまく活用し、ビジネス的に継続的な成功をおさめ、競合企業に対して環境に良いことを競争力として発揮できる仕組みを作ることのできる人材こそ、環境ビジネスの専門家であるととらえています。
環境ビジネスはいまだ勃興期にあり、その専門家は多くありません。本研修を通し、環境制度を勉強した人間から一段成長した専門家へとステップアップしてみませんか。あなたのスキルアップが、いつか地球環境へも良い影響を与えると信じています。
資料請求
新技術とビジネスをつなぎ、
世界を一歩先、二歩先へ。
下記ボタンをクリックして資料をダウンロードして下さい。
不明点等はお問い合せフォームよりご連絡下さい。