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AI（人工知能）の活用や、DX（デジタルトランスフォーメーション）対応、
GXやSDGs対応ビジネスなど、近年注目されるテーマに対する人材育成研修のご紹介です。
技術×ビジネスをテーマとした法人様向け研修をご用意しております。
本研修は、人工知能（AI）活用の為のインハウスチームを立ち上げる企業様向けの研修パックです。本研修は当団体資格「人工知能プロジェクトマネージャー試験」の内容にも対応しており、研修の理解度チェックとして資格試験も活用いただけます。
近年、急速に利活用の進む人工知能分野において、そのプロジェクトを推進できる人材育成は企業にとって急務となっています。
特に、技術背景を正しく理解しつつも、ビジネス的に意義ある成果を提示し、プロジェクトを完成まで導ける「リーダー人材」の希少性はますます高まっています。近年の学習環境の整備にともない、Python/Rといったコードを読み書きできる人材は増加していますが、最も重要な、「エンジニアをマネージし、ビジネス的インパクトを残せる人工知能を企画・設計・製作指示できる人材」は、変わらず不足し続けているのです。
また、上記のような人材は外注に頼るのではなく、自社内で育成し、ビジネス的に中核となってもらうべき人材です。本講座は、そのような最も外注が難しく、各企業様にとって社内育成をはかるべき「人工知能プロジェクトマネージャー」を養成する講座です。
座学及びケーススタディを通して人工知能の基礎的理解から、プロジェクトの企画・運営方法までを習得します。また、当協会の推進する「人工知能プロジェクトマネージャー資格」とも連動しており、資格の合格を通して研修の理解度を測定することもできます。
2010年代以降、人工知能、データアナリティクス、デジタルトランスフォーメーションといった言葉と共に、データのビジネス活用は急速に進んでいます。ぜひ、この機会に貴社の人材育成のご推進をご検討ください。
そもそも「人工知能でできること」がよくわからない
自分の解決したい課題を人工知能がどう解決するのかわからない
ソースコードだけ納品され、現場が上手く活用できない
外部にデータを出すのは漠然とした不安があって着手できない
「専門家」 の言葉がわからず、謎のツールだけが残った
社内にデジタル活用を引っ張る”リーダー”が不在だと、上記のようなこちが起きてしまいます。
いくらITベンダーにお金を支払っても、この問題は解決できません。ITベンダーに保守やコードの構築はお願いできますが、”使いこなして成果を出す”のは利用者の責任となります。AIのユーザー企業様が多数のエンジニアを抱える必要はありませんが、エンジニアをマネジメントするリーダー人材は、ユーザー企業様の内部にも必要なのです。
「プログラミング」は外注できる、「ビジネス課題の解決」は外注できない
AIやDXのベンダーは数多く登場してきています。彼らにプログラミングやシステム構築を依頼するのは、とても意義あることのように思います。一方で、売り上げと利益を上げる事業責任をベンダーに持ってもらうことはできません。ベンダーとの連携も事業を成功に導く１つのパーツととらえ、事業に責任を持つ者が、やはり企業の中には必要だと考えます。
そして、こうした事業責任者・リーダーは、ビジネスと技術の両方を理解するマネージャーである必要があります。
現実にはどちらかを部下に丸投げしてしまっている、文字通り"片手落ち"なリーダーも多い中、当協会ではこうした越境人材・ブリッジ人材こそリーダーととらえた育成研修を行っています。ぜひ明日の事業成功のために、社内のマネージャー・リーダー育成をご検討ください。
ぜひ当協会を活用して人工知能プロジェクトをマネジメントできる人材を育て、データ分析を「自分たちのもの」としてください。
一般社団法人 新技術応用推進基盤では、ＡI活用の為のスキルアップ研修を提供しています。講義＋ケーススタディを１セットとして、リテラシー教育から専門者教育まで実施しています。今回は、主として技術者の方が「AIのビジネス化」に必要な考え方やマネジメントを学ぶ「人工知能プロジェクトの企画・目標設定とマネジメント手法」をご受講いただいた、HEROZ株式会社様にお話を伺いました。
機械学習、数理最適化など IT 、情報数学に関する多分野の研究や論文執筆に従事。現職では、インフラ、小売、流通、ゲーム等の様々な分野の案件で、案件設計・提案から管理・実装まで幅広い業務に携わった。現在は、開発部エンジニア全体の管理統括を担う。
当社は、主に企業様向けのAI技術のシステム開発や技術研究、将棋ゲームAI技術を用いた自社プロダクト開発・運用を行っています。特に高性能なAI機能の開発に強みがあり、産業向け需要予測AIや人間のトッププレイヤーに匹敵するゲームAIなどを提供した実績があります。
高い専門性を持つがゆえもあって、社内では自分の仕事や役割を限定して考えてしまっているメンバーもおり、そうした社員に視座を高め、異なる視点を理解してほしいと思い研修に参加しました。 本来、プロジェクトの目的は顧客の課題を解決したり、価値を生み出したりすることです。こうした理解の促進や、社員が受け身思想にならず、「自分たちのプロジェクトが会社の中でどういう位置づけなのか」に目を向けられるようになるような研修を期待していました。
ビジネス職の社員とエンジニア職の社員が半数ずつ参加しました。特に、社員自身が色々なことを考え、悩み始めるミドル層のメンバーで受講させていただきました。参加者からは色々な目的意識や感想を聞きましたが、他の立場に目を向けられた、プロジェクトのゴールに至るまでに何を考えればよいのか気づきが得られた、などといった感想が多かったと思います。
「バックグラウンドの異なる人々を団結させる技術こそがマネジメントである」と定義され、そこから論理展開されたところが非常に参考になりました。個別の立場の意見やそれに起因する失敗の具体例が多く盛り込まれていたところが良かったと思います。 今回は参加意思をメンバー自身に委ねた結果、自身の学習や意識改革に興味の強いメンバーが集まりました。今後は研修で学んだ内容をそれ以外のメンバーに伝達することを考えていきたいと思います。
目標の定義が、自分の理解では「Tobe」にあたるものを目標として認識していたが、そうではなく、目標自体にAsIsからTobeに至るまでのすべてのプロセスが含まれているという点は斬新でした。 同じ問題であっても、エンジニアとビジネス側では視点が全く違うことが分かりました。ビジネス側のWhat、エンジニア側のHowを組み合わせることで、今後改めてよりよい提案に結びつけることができると思いました。
ケーススタディのワークを通して、プロジェクトマネージャーがビジネス寄りなのかエンジニア寄りなのかによって初期の目標設定が変わり、後のプロジェクト推進が大きく異なってくるだろうということを実感できました。 エンジニアとビジネス側が協調する体制であっても、プロジェクトのフェーズによって当事者意識の濃淡があったと思う。研修の気付きを受けて、今後の業務では初期フェーズにも積極的に関わっていきたいと考えます。
共感しあえない人たちを仕事では団結できるように取り計らう技術がマネジメント、という考えが大変参考になりました。 漠然と人を管理する職種としか捉えられておらず、負担を増やさないためにも衝突しない人同士でチームを組めばいいのでは、と考えていました。これまでこの技術の習得に向き合ってこなかったため、今後は機会があれば積極的に取り組んでいこうと思います。
個人の意見になりますが、大きく分けて２つの方法があると考えています。
一つは「強いリーダーシップを持つ組織ないし研究者がビッグデータを集めて誰でも簡単に使えるようなプロダクトを数多く生み出す」こと。もう一つは、「AIや関連技術に関するリテラシーを広め、新しい技術を受け入れることによって自分たちの仕事や生活が改善されるのだという社会全体の意識改革を行う」ことです。どちらか一方が正解というわけではなく、両方必要なことかもしれないと考えています。
新技術応用推進基盤様は、似たような立場で課題意識も共通しているため、日本企業やその中の社員のために、非常に重要な活動をされているなと考えています。
お話をまとめると…
内に籠らず、多様性あるチームを率いて、
高い目標に導くリーダーたれ
東京都港区芝5-31-17 PMO田町2F
2009年4月設立
事業内容：AI技術を活用したサービスの企画・開発・運用
本研修は、GX・カーボンニュートラル・SDGs・エシカル消費など、近年の新しい経済ルールや消費者行動の変化を読み解き、自社の競争力強化を目指す企業様向けの研修です。各制度の紹介にとどまらず、競争環境やプレイヤーの変化、収益性の変化などよりビジネスの側面に注目した研修内容となっています。
2010年～2020年まで、環境分野は「儲からないビジネス」だった
2010年～2020年までの反省から、「新たな官製ビジネス」としてルール変更を実施、再び資金が集まる
2008
2005年～2008年
2000年代後半、アル・ゴア氏の「不都合な真実」に代表されるように環境分野への関心が拡大。EV・LiB・太陽光パネルを中心とした環境投資ブームが起きるも、リーマンショック前後にバブル崩壊
2020
2010年～2020年
2010年～2020年の10年間、「環境分野は儲からない」という認識が広まり、GXへの投資は冷え込んだ時代が続く。環境分野企業の株価は低迷。
2025
2021年～？？？
「環境技術をビジネス競争力に転換」するためのルール変更や、EU-ETS市場の一定の成功、ロシアのウクライナ侵攻に伴うエネルギー安全保障などを機に再び環境分野に資金が集まる
とくに我が国では、過去、環境分野は「企業が社会のためにやること」、「これに取り組むことでのブランディング」といった側面が強く出すぎていたように思います。結果的に、企業収益面ではむしろ負担となっており、これが環境ビジネスから"手を引く"要因ともなっていました。しかしこれでは継続的に環境に良い行いは生まれないでしょう。
当団体では、環境分野を新たな官製ビジネスととらえ、「いかに環境技術を自社の市場競争力に取り込むか」に力点を置いた研修・コンサルティングを提供しています。
当団体の考える「環境ビジネスの専門家」とは、たんに制度や環境技術に詳しい人材ではありません。これらをうまく活用し、ビジネス的に継続的な成功をおさめ、競合企業に対して環境に良いことを競争力として発揮できる仕組みを作ることのできる人材こそ、環境ビジネスの専門家であるととらえています。
環境ビジネスはいまだ勃興期にあり、その専門家は多くありません。本研修を通し、環境制度を勉強した人間から一段成長した専門家へとステップアップしてみませんか。あなたのスキルアップが、いつか地球環境へも良い影響を与えると信じています。
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