TRAINING 教育・研修講座

新たな技術が登場したときは、常にそれを扱う人材育成が課題になります。

技術×ビジネスをテーマとしたいくつかの法人様向け研修をご用意しております。

人工知能活用スキル研修

本研修は、人工知能(AI)活用の為のインハウスチームを立ち上げる企業様向けの研修パックです。本研修は当団体資格「人工知能プロジェクトマネージャー試験」の内容にも対応しており、研修の理解度チェックとして資格試験も活用いただけます。

近年、急速に利活用の進む人工知能分野において、そのプロジェクトを推進できる人材育成は企業にとって急務となっています。

特に、技術背景を正しく理解しつつも、ビジネス的に意義ある成果を提示し、プロジェクトを完成まで導ける「リーダー人材」の希少性はますます高まっています。近年の学習環境の整備にともない、Python/Rといったコードを読み書きできる人材は増加していますが、最も重要な、「エンジニアをマネージし、ビジネス的インパクトを残せる人工知能を企画・設計・製作指示できる人材」は、変わらず不足し続けているのです。

また、上記のような人材は外注に頼るのではなく、自社内で育成し、ビジネス的に中核となってもらうべき人材です。本講座は、そのような最も外注が難しく、各企業様にとって社内育成をはかるべき「人工知能プロジェクトマネージャー」を養成する講座です。

座学及びケーススタディを通して人工知能の基礎的理解から、プロジェクトの企画・運営方法までを習得します。また、当協会の推進する「人工知能プロジェクトマネージャー資格」とも連動しており、資格の合格を通して研修の理解度を測定することもできます。

2010年代以降、人工知能、データアナリティクス、デジタルトランスフォーメーションといった言葉と共に、データのビジネス活用は急速に進んでいます。ぜひ、この機会に貴社の人材育成のご推進をご検討ください。

例えば、このような事態に遭遇したことはありませんか?
  • そもそも「人工知能でできること」がよくわからない

  • 自分の解決したい課題を人工知能がどう解決するのかわからない

  • ソースコードだけ納品され、現場が上手く活用できない

  • 外部にデータを出すのは漠然とした不安があって着手できない

  • 「専門家」 の言葉がわからず、謎のツールだけが残った

社内にデジタル活用を引っ張る”リーダー”が不在だと、上記のようなこちが起きてしまいます。

 

いくらITベンダーにお金を支払っても、この問題は解決できません。ITベンダーに保守やコードの構築はお願いできますが、”使いこなして成果を出す”のは利用者の責任となります。AIのユーザー企業様が多数のエンジニアを抱える必要はありませんが、エンジニアをマネジメントするリーダー人材は、ユーザー企業様の内部にも必要なのです。

「プログラミング」は外注できる、「ビジネス課題の解決」は外注できない

AIやDXのベンダーは数多く登場してきています。彼らにプログラミングやシステム構築を依頼するのは、とても意義あることのように思います。一方で、売り上げと利益を上げる事業責任をベンダーに持ってもらうことはできません。ベンダーとの連携も事業を成功に導く1つのパーツととらえ、事業に責任を持つ者が、やはり企業の中には必要だと考えます。

そして、こうした事業責任者・リーダーは、ビジネスと技術の両方を理解するマネージャーである必要があります。
現実にはどちらかを部下に丸投げしてしまっている、文字通り"片手落ち"なリーダーも多い中、当協会ではこうした越境人材・ブリッジ人材こそリーダーととらえた育成研修を行っています。ぜひ明日の事業成功のために、社内のマネージャー・リーダー育成をご検討ください。


本研修は下記のような企業様にお勧めいたします

ぜひ当協会を活用して人工知能プロジェクトをマネジメントできる人材を育て、データ分析を「自分たちのもの」としてください。

今後も継続的に人工知能 / データ活用を推進する予定の企業様
実装は外部ベンダーに任せるとしても、目的や課題設定は社内で議論できるようにしたいと考えている企業様
若手を中心に、データアナリティクスの素養を社員につけさせたいと考えている企業様
AI人材を採用したいが、マーケットからの採用に難しさを感じている企業様
かつて、自社とベンダーの理解度の違いからプロジェクトが失敗した経験がある企業様
お申し込み・お問い合わせ

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利用者の声

一般社団法人 新技術応用推進基盤では、AI活用の為のスキルアップ研修を提供しています。講義+ケーススタディを1セットとして、リテラシー教育から専門者教育まで実施しています。今回は、主として技術者の方が「AIのビジネス化」に必要な考え方やマネジメントを学ぶ「人工知能プロジェクトの企画・目標設定とマネジメント手法」をご受講いただいた、HEROZ株式会社様にお話を伺いました。

お話し頂いたのはこの方

HEROZ株式会社
執行役員 Vice President of Engineering
今井 達也様

機械学習、数理最適化など IT 、情報数学に関する多分野の研究や論文執筆に従事。現職では、インフラ、小売、流通、ゲーム等の様々な分野の案件で、案件設計・提案から管理・実装まで幅広い業務に携わった。現在は、開発部エンジニア全体の管理統括を担う。

プロジェクトのゴールは顧客の課題解決。もっと高い視座を持て。

Q.貴社についてご紹介ください。

当社は、主に企業様向けのAI技術のシステム開発や技術研究、将棋ゲームAI技術を用いた自社プロダクト開発・運用を行っています。特に高性能なAI機能の開発に強みがあり、産業向け需要予測AIや人間のトッププレイヤーに匹敵するゲームAIなどを提供した実績があります。

Q.研修にご参加されたきっかけ・研修への期待はどのようなものでしたか?

高い専門性を持つがゆえもあって、社内では自分の仕事や役割を限定して考えてしまっているメンバーもおり、そうした社員に視座を高め、異なる視点を理解してほしいと思い研修に参加しました。 本来、プロジェクトの目的は顧客の課題を解決したり、価値を生み出したりすることです。こうした理解の促進や、社員が受け身思想にならず、「自分たちのプロジェクトが会社の中でどういう位置づけなのか」に目を向けられるようになるような研修を期待していました。

「バックグラウンドの異なる人々を団結させる技術こそがマネジメント」という説明が参考に。

Q.実際の研修会では、社内のどのような方が参加しましたか?

ビジネス職の社員とエンジニア職の社員が半数ずつ参加しました。特に、社員自身が色々なことを考え、悩み始めるミドル層のメンバーで受講させていただきました。参加者からは色々な目的意識や感想を聞きましたが、他の立場に目を向けられた、プロジェクトのゴールに至るまでに何を考えればよいのか気づきが得られた、などといった感想が多かったと思います。

Q.研修に参加して、どのような点が印象に残りましたか?

「バックグラウンドの異なる人々を団結させる技術こそがマネジメントである」と定義され、そこから論理展開されたところが非常に参考になりました。個別の立場の意見やそれに起因する失敗の具体例が多く盛り込まれていたところが良かったと思います。 今回は参加意思をメンバー自身に委ねた結果、自身の学習や意識改革に興味の強いメンバーが集まりました。今後は研修で学んだ内容をそれ以外のメンバーに伝達することを考えていきたいと思います。

研修参加メンバーの声

目標の定義が、自分の理解では「Tobe」にあたるものを目標として認識していたが、そうではなく、目標自体にAsIsからTobeに至るまでのすべてのプロセスが含まれているという点は斬新でした。 同じ問題であっても、エンジニアとビジネス側では視点が全く違うことが分かりました。ビジネス側のWhat、エンジニア側のHowを組み合わせることで、今後改めてよりよい提案に結びつけることができると思いました。

ケーススタディのワークを通して、プロジェクトマネージャーがビジネス寄りなのかエンジニア寄りなのかによって初期の目標設定が変わり、後のプロジェクト推進が大きく異なってくるだろうということを実感できました。 エンジニアとビジネス側が協調する体制であっても、プロジェクトのフェーズによって当事者意識の濃淡があったと思う。研修の気付きを受けて、今後の業務では初期フェーズにも積極的に関わっていきたいと考えます。

共感しあえない人たちを仕事では団結できるように取り計らう技術がマネジメント、という考えが大変参考になりました。 漠然と人を管理する職種としか捉えられておらず、負担を増やさないためにも衝突しない人同士でチームを組めばいいのでは、と考えていました。これまでこの技術の習得に向き合ってこなかったため、今後は機会があれば積極的に取り組んでいこうと思います。

強いリーダーシップとリテラシー向上がAI普及のカギ

Q.今後の社会に向けて、AI普及に必要と考えることはどんなことになりますか?

個人の意見になりますが、大きく分けて2つの方法があると考えています。

 

一つは「強いリーダーシップを持つ組織ないし研究者がビッグデータを集めて誰でも簡単に使えるようなプロダクトを数多く生み出す」こと。もう一つは、「AIや関連技術に関するリテラシーを広め、新しい技術を受け入れることによって自分たちの仕事や生活が改善されるのだという社会全体の意識改革を行う」ことです。どちらか一方が正解というわけではなく、両方必要なことかもしれないと考えています。

 

新技術応用推進基盤様は、似たような立場で課題意識も共通しているため、日本企業やその中の社員のために、非常に重要な活動をされているなと考えています。

お話をまとめると…

内に籠らず、多様性あるチームを率いて、

高い目標に導くリーダーたれ


インタビューご回答企業様

HEROZ株式会社(HEROZ, Inc.)

東京都港区芝5-31-17 PMO田町2F
2009年4月設立
事業内容:AI技術を活用したサービスの企画・開発・運用

一般社団法人 新技術応用推進基盤

東京都 千代田区 九段南 1-5-6 りそな九段ビル
info[アットマークをご挿入ください]newtech-ma.com

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GX/SDGsの
ビジネス化研修

本研修は、GX・カーボンニュートラル・SDGs・エシカル消費など、近年の新しい経済ルールや消費者行動の変化を読み解き、自社の競争力強化を目指す企業様向けの研修です。各制度の紹介にとどまらず、競争環境やプレイヤーの変化、収益性の変化などよりビジネスの側面に注目した研修内容となっています。

「環境」を切り口に、再びビジネス立ち上げに挑む時代に

2010年~2020年まで、環境分野は「儲からないビジネス」だった

  • 本質的に儲からない市場構造
  • 高まっていかない環境意識(市民への啓蒙だけでは、”身銭をきる”まで環境にコストは払わない)
  • 上記に気づいた、V.Cモデルの崩壊と投資資金引き上げ
  • 結果、環境技術への投資が企業競争力向上に結び付かず、投資資金が回収されない。環境投資が少ない途上国企業が有利に

2010年~2020年までの反省から、「新たな官製ビジネス」としてルール変更を実施、再び資金が集まる

  • 自国の環境技術/産業の保護と競争力化を目的に、政府は環境政策を転換
    • 補助金漬け・啓蒙だよりの政策から市場構造整備へ
    • SCOPE3、ETS市場、改正地球温対法、移行国債…など多面的な政策を展開
    • 上記に気づいた、投資資金の再隆起
  • 結果的に、資金回収の手段が多様化し、新しいビジネスモデルで事業をする余地が登場
    • 資金の出し手が不明だった新ビジネスが登場
    • 技術開発の価値が変化
  • 2008

    2005年~2008年

    第一次グリーンテックブームの時代

    2000年代後半、アル・ゴア氏の「不都合な真実」に代表されるように環境分野への関心が拡大。EV・LiB・太陽光パネルを中心とした環境投資ブームが起きるも、リーマンショック前後にバブル崩壊

  • 2020

    2010年~2020年

    GX冬の時代

    2010年~2020年の10年間、「環境分野は儲からない」という認識が広まり、GXへの投資は冷え込んだ時代が続く。環境分野企業の株価は低迷。

  • 2025

    2021年~???

    第二次グリーンテックブームの時代

    「環境技術をビジネス競争力に転換」するためのルール変更や、EU-ETS市場の一定の成功、ロシアのウクライナ侵攻に伴うエネルギー安全保障などを機に再び環境分野に資金が集まる

本研修の内容

徹底期にビジネス面にスコープを置いて、「環境」を解説

環境を使って、いかに"稼ぐ"のか?

環境分野をESGやCSRの文脈としてとらえるのではなく、競争力向上の武器としてとらえる

とくに我が国では、過去、環境分野は「企業が社会のためにやること」、「これに取り組むことでのブランディング」といった側面が強く出すぎていたように思います。結果的に、企業収益面ではむしろ負担となっており、これが環境ビジネスから"手を引く"要因ともなっていました。しかしこれでは継続的に環境に良い行いは生まれないでしょう。
当団体では、環境分野を新たな官製ビジネスととらえ、「いかに環境技術を自社の市場競争力に取り込むか」に力点を置いた研修・コンサルティングを提供しています。

環境ビジネスの専門家になろう

「環境」でビジネスを創れる人材に

企業も人も地球も、真にサステイナブルとなる仕組みを作ろう

当団体の考える「環境ビジネスの専門家」とは、たんに制度や環境技術に詳しい人材ではありません。これらをうまく活用し、ビジネス的に継続的な成功をおさめ、競合企業に対して環境に良いことを競争力として発揮できる仕組みを作ることのできる人材こそ、環境ビジネスの専門家であるととらえています。

環境ビジネスはいまだ勃興期にあり、その専門家は多くありません。本研修を通し、環境制度を勉強した人間から一段成長した専門家へとステップアップしてみませんか。あなたのスキルアップが、いつか地球環境へも良い影響を与えると信じています。

お申し込み・お問い合わせ

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技術価値評価
研修

本研修は、技術の価値を正しく評価し、これを「文系中心の企画/投資部門の方にもわかりやすく説明する」方法を学び、
実際のケーススタディを基にプレゼンテーションまで実施いただく、ハンズオンの研修コースです。

本研修の意義

なぜ、技術価値評価なのか?

技術の価値算定は難しい

「研究開発の功績」と「市場から得られる収益という功績」の間には大きなジャンプがあり、その関係性の読み解きは企業の投資判断に重要です。
現実には、「技術開発の市場からの評価」を予測できず、かなりの金額と時間を投資しても論文レベルで停止してしまう技術もたくさんあります。
技術価値を評価し、自社の研究開発ポートフォリオを適正化する努力は、企業活動にとって非常に重要になります。
ありがちな評価基準の違い:ミス・コミュニケーション

この物性値は他企業では出ていないし、当社の技術力は高いと言っていいはず。
きちんと特許も取ったし、論文としても好感触だった。この技術は高い価値があると評価できるはずだ。

いくら物性値がよくても、そのぶん高コストな原料を使っていては意味がないし、量産を考えていないような製造方法では何に使えばいいというのか?
というか、そもそもこの物性値を良くするというのは、誰がお金を支払うほど欲しがっているのか?技術的には困難を乗り越えたというのを否定するつもりはないが、技術価値の評価は低い。

技術とビジネスのコミュニケーションを活性化し、技術の価値を正しく評価しよう

技術担当とビジネス担当では、技術を評価する「モノサシ」が異なっています。
ビジネスを成功させるには、共通で妥当な「モノサシ」を用いて、納得感ある投資判断を行わなければなりません。
本研修では、技術価値の評価基準のギャップを埋め、研究・マーケティング双方が考えねばならないことを提示します。

このようなお困りが起きていたら、社内で「技術価値」の評価基準に担当別のギャップが起きている可能性があります

  • 技術者側の言い分

    ■ 画期的な技術であるはずなのに、その凄さが経営者に伝わらない
    ■ よい研究テーマのはずだが、理解されずに予算がつかない
    ■ 国プロなどで開発した技術をオープンにしても、誰にも使われない

  • 経営者側の言い分

    ■ 毎年、かなりの予算を投下しているのによい技術がでてこないと感じる
    ■ 技術開発と事業開発が分断されていて、相互に不満を抱えている
    ■ 研究所から役員会にあがってくるレポートの内容に薄さを感じる

研修内容

本研修では、「技術価値をどのように評価するか」、「評価した技術の価値を経営者/投資家にどうやって適切に伝えるか」を実践的なケースを基に解説し、演習を通して貴社の社員に定着させます。

基礎的な知見 / 前提となる理解の促進(例)
  • 立場別の関心事項の違い・判断基準の違い
  • 評価基準をそろえることの意義、投資をするか否かは何で議論されるべきか?
  • 技術価値評価に基づくオープンイノベーションとは?
ケース・スタディ(例)
  • 技術価値評価を正しくおこなっていたら、日本の半導体産業は競争力を維持できたか?
  • 技術価値評価を正しくおこなっていたら、日本の液晶産業は競争力を維持できたか?
  • 技術価値評価を正しくおこなっていたら、日本のリチウムイオン電池産業は競争力を維持できたか?

本研修は下記のような企業様にお勧めいたします

市場ニーズに沿った技術開発を実践したい企業様
顧客要望を追う受け身な開発から、中長期的な視点で市場創出を狙う開発に転換したい企業様
組織間の壁が厚く、研究開発部門とマーケティング部門がタコつぼ化している企業様
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技術マーケティング
・ビジネスモデル作成研修

本研修では、競争力の獲得に技術が大きな要素を持つ、B2B産業において、「技術を中心とした製品開発におけるマーケティングとビジネスモデル作成」を学んでいきます。

本研修の対象と目的

電機電子・自動車・素材(化学・鉄鋼)といった日本経済を牽引してきた産業は、近年様々な環境変化に直面、ビジネス面で克服すべき課題を多く抱えています。

具体的には、、、

  • 技術力だけで差別化することの限界
  • プロダクトライフサイクルの短命化と自転車操業的な研究開発
  • ニッチ分野の収益性低下
  • 日本社会という参入障壁(言語・文化など)の低下に伴うグローバル巨大企業との競争

これらの課題は、従来のような「長期計画の技術的差別化」だけでは対応できず、「技術マーケティング・ビジネスモデルプランニング」の概念の導入と活用が求められています。

そこで本研修は、主に素材/部品の開発から製造を行っている産業の企画部門の方を対象に、技術マーケティングに基づく研究/経営企画を実現するためのスキルアップを目指すものです。電機電子・自動車・化学・鉄鋼など製造業の企業様P.E.ファンドや投資銀行などで左記製造業をご担当し、投資判断を行う担当者様にも有意義な内容となっています。

これまでの「ビジネスモデル研修」の問題点:技術力が差別化に重要なB2B産業で利用できるものが少ない

せっかくマーケティングの研修を受けたが、話が現状の業務と遠すぎて、どう活用したらいいかわからない。。。

結局、技術開発と話をどうつなげたらいいのか?コーラの売り方と、機能性材料の売り方は本質的に異なるように思うが、それを同じ土俵で話されても困る。。。

フレームワークは理解したが、そこに何を埋めたらいいのか、埋めた後にどう使えばいいのかわからない。。。

研修の特徴

フレームワークの解説ではなく、「ビジネス・クリエイティビティの向上」に重きを置く

ビジネスマンとしての「クリエイティビティ」を研く

様々なバックデータを整理することで、事業が進む方向性をあぶり出し、創造的なプランを生み出す

ビジネスモデルを作るとき、様々なフレームワークに目が行きがちです。しかし、フレームワークとは情報を整理するための枠組みに過ぎずそれ自体に特別な効果はありません。フレームワークの中身に記載される言葉こそ重要であり、そしてその整理された言葉をみながら「ビジネスプラン」を発見するクリエイティビティが成果を分けるポイントなのです。

我が国の技術投資効果を上げる

「日本の技術投資は生産性の向上に結びついていない」課題を克服する

20年以上前の内閣府年次経済財政報告書には、すでに日本の研究投資効率が悪いこと:研究開発費に対して(その効果指標である)全要素生産性が低いことを問題視する記述が登場しています。そしてこの状況そのものは、現在に至ってもなんら変化していません。ただ開発費を増やしても状況は改善しないことは明らかであり、やり方(クリエイティビティ)の部分に変化と強化が必要であると考えています。

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